就活で見かけることの多い「業種」や「職種」は混同しやすい用語ですが、それぞれ意味が異なるので、正しく理解しておくことが大切です。また、どんな業種があるかを知ることで、企業選びの幅が広がります。
この記事では、業種の意味や職種との違い、就活に向けて知っておきたい業種一覧などを紹介します。自分に合った業種を見つける方法も解説するので、ぜひ就活に役立ててみてください。
この記事でわかること
- 業種は事業の種類や分野を指し、職種は具体的な仕事の種類や役割を意味する
- 就活において、業種を知ることで応募する企業や職種を絞り込みやすくなる
- 自分に合う業種を見つけるには、自己理解を深め、業界をしっかりリサーチすることが大切
業種とは:企業や個人が行う事業の種類や分野のこと
「業種」とは、企業や個人が行っている事業の種類や分野を区分するために用いる言葉です。例えば、製造業、金融業、サービス業、小売業などが挙げられます。
就活では、「どの業種で働きたいか」を明確にすることで、応募する企業や職種を絞り込みやすくなります。例えば、安定性や成長性を重視するなら金融業や情報通信業、モノづくりに興味があるなら製造業が向いているかもしれません。
業種と職種の違い
業種について知るためには、職種との違いは明確に理解しておくことも大切です。業種は企業が行う事業の種類や分野を指し、職種は企業内での具体的な仕事の種類や役割を指します。
同じ職種でも、業種によって仕事内容や必要なスキルが異なる場合があります。例えば、同じ営業職でも、情報通信業と製造業では取り扱う商材や顧客のニーズが異なり、必要な知識やスキルも変わってきます。
そのため、応募企業を選ぶ際には、職種だけでなく、業種にも注目することが大切です。それぞれの違いを理解することで、より自分に合った企業を見つけることができるでしょう。
業種と職種の具体例
業種と職種の違いを把握するために、いくつかの仕事を例として、どんな業種・職種が当てはまるかを確認してみましょう。
IT企業の場合
業種:情報通信業
職種:営業、エンジニア、事務、デザイナーなど
飲食店の場合
業種:飲食サービス業
職種:店長、ホールスタッフ、キッチンスタッフなど
商社の場合
業業種:卸売業
職職種:営業、バイヤー、企画、事務、マーケティングなど
同じ業種のなかにも複数の職種が存在し、営業や事務など、同じ職種でも業種が異なるケースがあることがわかります。
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そのほかの業種と混同しやすい言葉
職種以外にも、業種と混同しやすい言葉があります。就活や企業研究で目にすることがある、次の言葉の意味を確認していきましょう。
業界
業界とは、同じ業種に属する企業や団体の集まりを指します。例えば、広告業界や自動車業界といった形で分類され、同業他社が競争や協力を通じて市場を形成します。業界は、企業同士の動向や規模、トレンドを考慮する際に用いられることが多いです。
業態
業態とは、商品やサービスを提供する際のビジネスモデルや事業形態を指します。具体的には、企業がどんな方法で商品やサービスを提供するかに関する分類です。例えば、小売業の場合、百貨店やスーパー、コンビニなどの業態があります。
産業
産業とは、経済活動を行う分野の総称です。農業、サービス業、製造業など、経済全体を広く捉えた枠組みで、業種はその産業のなかの細分化された分野を指します。
職業
職業は、人が生計を立てるために行う仕事全般を指します。職業は特定の産業や業界に限らず、広い意味で用いられるため、職種の集合体として理解されることもあります。例えば、医師やエンジニア、教師といった専門的なものや、事務、販売などさまざまです。
業務
業務は、職場で具体的に行う具体的な仕事や作業の内容を指します。資料作成や顧客対応、商品管理などが含まれます。業務は、職業における日々のタスクを表し、個々の従業員が担当する役割により異なります。
就活に向けて知っておきたい業種一覧
業種は、総務省が発行している「日本標準産業分類」によって、20種類の大分類と99種類の中分類に分かれています。ここでは、就活に知っておきたい業種として、大分類の業種の詳細を紹介します。
- 農業、林業
- 漁業
- 鉱業、採石業、砂利採取業
- 建設業
- 製造業
- 電気・ガス・熱供給・水道業
- 情報通信業
- 運輸業、郵便業
- 卸売業、小売業
- 金融業、保険業
- 不動産業、物品賃貸業
- 学術研究、専門・技術サービス業
- 宿泊業、飲食サービス業
- 生活関連サービス業、娯楽業
- 教育、学習支援業
- 医療、福祉
- 複合サービス事業
- サービス業(他に分類されないもの)
- 公務(他に分類されるものを除く)
- 分類不能の産業
農業、林業
「農業、林業」は、農作物や林産物の生産を行う業種です。農業は食料生産を目的とし、林業は木材や森林資源の育成・収穫を目的としています。耕種農業、畜産農業のほか、農業サービス業や園芸サービス業が含まれます。
漁業
「漁業」には、海面漁業、内水面漁業、水産養殖業などが含まれ、水産資源の採取や養殖を行う業種です。海洋や内水域での漁業と養殖業があり、食料や原材料を供給しています。
鉱業、採石業、砂利採取業
「鉱業、採石業、砂利採取業」は、天然に存在する固体、液体、気体の状態の鉱物資源を採掘・採取する業種です。細かく分類すると、金属鉱業や石炭・亜炭鉱業などがあります。エネルギー資源や工業原料を供給する重要な役割を担っています。
建設業
「建設業」は、建築物の設計・施工や土木工事を行う業種で、総合工事業、職別工事業、設備工事業などが含まれます。住宅や商業施設、道路、橋梁など社会基盤を支える役割を担っています。
製造業
「製造業」は、原材料を加工して製品を生産する業種です。食料品製造業、繊維工業、化学工業、鉄鋼業、機械器具製造業などが含まれます。製造するものは自動車、電子機器、食品、化学製品など多岐にわたり、工業の中心的な役割を果たしています。
電気・ガス・熱供給・水道業
電力、ガス、熱、水の供給を行う業種です。生活や産業活動に不可欠なエネルギーや水を安定的に提供し、インフラを支える役割を果たします。
情報通信業
「情報通信業」は、通信サービスや情報技術を提供する業種です。通信業、放送業、情報サービス業、インターネット付随サービス業などが該当し、インターネット、携帯電話、放送、ソフトウェア開発など、情報社会を支える業種です。
運輸業、郵便業
「運輸業、郵便業」は、人や物の移動や搬送を行う業種です。鉄道業、道路旅客運送業、貨物運送業、倉庫業、郵便業などが分類され、陸上、海上、航空、鉄道輸送、郵便や宅配サービスなどを通じて物流を支えます。
卸売業、小売業
「卸売業、小売業」は、商品を取引し、消費者に提供する業種で、各種商品卸売業、繊維・衣服等卸売業、飲食料品卸売業などがあります。卸売業は各種商品を大量に流通させ、小売業は百貨店、スーパー、専門店などで消費者に直接販売する役割を担います。
金融業、保険業
「金融業、保険業」には、銀行業、信用組合、証券業、保険業などが含まれます。資金の調達・運用や保険サービスを提供し、経済活動を支える重要な業種です。
不動産業、物品賃貸業
「不動産業、物品賃貸業」は、土地や建物の売買・賃貸、物品のリースを行う業種です。不動産取引業、不動産賃貸業・管理業、物品賃貸業に分類されます。不動産取引やリース事業が含まれ、住宅やオフィスの提供を通じて経済活動を支えています。
学術研究、専門・技術サービス業
「学術研究、専門・技術サービス業」は、専門知識や技術を提供する業種で、学術・開発研究機関、法務、会計、デザインなどの専門的なサービスが含まれます。社会の知識基盤を支える役割を担います。
宿泊業、飲食サービス業
「宿泊業、飲食サービス業」は、宿泊施設や飲食店を運営する業種です。宿泊業、飲食店のほか、持ち帰り・配達飲食サービス業が含まれます。さらに細かく分けるとホテル、旅館、レストラン、カフェなどがあり、観光や外食産業を支えています。
生活関連サービス業、娯楽業
「生活関連サービス業」には、日常生活を支えるサービスである理容・美容・洗濯業と、映画館やゴルフ場、遊園地などの娯楽業が該当します。生活の質を向上させる役割を持つ業種です。
教育、学習支援業
「教育、学習支援業」には、学校教育や学習塾、その他の教育支援を提供する業種が含まれます。個々の能力育成や知識の提供を担う重要な役割を担います。
医療、福祉
「医療、福祉」は、医療業保健衛生、介護・福祉サービスを提供する業種です。病院や診療所、介護施設が含まれ、人々の健康と福祉を支えます。
複合サービス事業
「複合サービス事業」は、郵便局や農協、協同組合など複数のサービスを提供する業種です。一つの組織で幅広いサービスが提供されていることが特徴です。
サービス業(他に分類されないもの)
「サービス業(他に分類されないもの)」には、廃棄物処理業、労働者派遣業、政治団体、宗教団体などが含まれます。その他の分類に該当しない多様なサービスが提供されています。
公務(他に分類されるものを除く)
「公務」は、政府や自治体が行う行政サービスや治安維持を担当する業種です。国家公務・地方公務に分類され、行政機関や警察、消防がその役割を担います。
分類不能の産業
「分類不能の産業」は、いずれの分類にも該当しない事業所や活動を指します。おもに、財務省が法人企業統計調査の一環として発送する調査票の記入に不備がある場合などに分類されます。
自分にあった業種を見つける方法
自分に合った業種を選ぶには、自己理解を深め、業界をしっかりリサーチすることが大切です。ここでは、自分にあった業種を見つける方法を紹介します。
1. 自己分析を通して自己理解をする
自分にあった業種を見つけるためには、自己理解が欠かせません。まずは自己分析を通じて、自分が何に興味を持ち、どんな活動や分野に魅力を感じるのかを考えましょう。例えば、技術に関心があるのか、クリエイティブな仕事にひかれるのか、人と接することが楽しいのか、といった視点で自分を見つめ直します。
また、社会貢献や収入、安定性、挑戦的な環境など、自分が大切にしたい価値観を明確にすることも大切です。これまでの経験から得たスキルや強みをリストアップし、自分がどんな能力を持っているのかを振り返ることも、自分に適した業種を見つける手助けとなるでしょう
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2. 業界の成長性や将来性を調べる
業界関連のニュースを定期的にチェックし、最新の動向を調べてみることもおすすめです。新聞や業界専門誌、ニュースサイトなどの情報源を活用すると、信頼性の高い情報を得やすくなります。
また、興味を持った業界が今後成長する見込みがあるのか、安定しているのか確認することも大切です。業界内のトレンドや直面している課題をリサーチすることで、その業界でのキャリアパスをより具体的にイメージできるでしょう。
3. 業界内の主要企業を調べる
続いて、業界のトップ企業やシェアの高い企業をリストアップしてみましょう。新興企業や今後成長が期待される企業にも注目することがポイントです。
各企業のビジネスモデルや提供する製品・サービス、さらには競争優位性をリサーチすることで、それぞれの企業が持つ強みや特徴が見えてきます。これにより、自分の価値観やスキルに合った企業を見つけやすくなるでしょう。
4. 働く人たちに話を聞いたりインターンに参加したりする
よりリアルな情報を得るために、実際に働く人々に話を聞いたり、インターンに参加したりすることも効果的です。その業界で実際に働いている人に話を直接聞くことで、現場の雰囲気や実態を把握できます。
業界団体や企業が主催するセミナーや説明会に参加し、最新情報を収集したり、直接質問したりすることもおすすめです。さらに、インターンに参加して実際にその業界や職種を体験することで、自分に合うかどうかを具体的に確かめることができるでしょう。
5. 自分の適性や興味と合うかを考える
最後に、自己分析を通じて明確になった興味や価値観、スキルと照らしあわせて、どの業界が自分に合っているかを考えてみましょう。
各業種の企業文化や働き方が自分の性格やライフスタイルに合っているかを確認することが重要です。自分の持っているスキルや経験、強みをその業種で活かせるかどうかをしっかり確認してみましょう。
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よくある質問
業種とは何ですか?
業種とは、企業や個人が行っている事業の種類や分野を区分するために用いる言葉です。事業の性質によって分類され、企業がどの分野でビジネスを展開しているかを理解するための概念です。
業種と職種の違いは何ですか?
業種は企業全体が行っている事業の種類を示し、職種は個々の従業員が担当する具体的な仕事の種類を指します。例えば、製造業の企業には、生産管理職、営業職、マーケティング職といった職種があります。
「業種と職種の違い」で詳しく解説しています。
業種の例を教えてください。
業種の書き方を教えてください。
業種は、企業の事業内容を具体的に表現することが大切です。例えば、履歴書やES(エントリーシート)には「製造業(自動車部品製造)」や「情報通信業(ソフトウェア開発)」といった形で、業種とその具体的な内容を明記することがおすすめです。